投資対効果とは？

 

長期的な企業活動で、投資に対しての効果を図り、施策の良し悪しを知ることができる「投資対効果」。

前回お伝えした「費用対効果」に続き、投資対効果の考え方をお伝え致します。

 

投資対効果（ROI）とは

投資対効果とは、「投資に対して得られた効果」を表す指標です。

特徴としては、長期的な効果（事業運営や成長）を見込む際に参考にするもので、ROI（return on investment）とも呼ばれることがあります。

 

 

投資対効果（ROI）と費用対効果の違い

投資対効果と費用対効果はとても似ている言葉ですが、この2つの違いは”期間”として説明されることが多いです。

「費用対効果」についての詳細はこちらの記事へ

 

費用対効果：即効性を求める際に参考にする指標
投資対効果：長期的な効果（事業運営や成長）を見込む際に参考にする指標

 

そしてこの期間の違いは、効果の継続としても捉えることができるでしょう。

例えば、一定の期間内で商品を売るための施策と、ブランドとしての認知を長期間にわたり向上させるための施策では、コストのかけ方が異なり、効果には即効性・継続性の違いが生じます。

 

イイチラシで取り扱っている「チラシ」などの広告物は、一般的に投資対効果として捉えることができます。

 

 

投資対効果（ROI）を意識するシーン

基本的に、ビジネスの場において新たな施策を練る際に欠かせないのが、投資対効果です。現場ではどのようなコストがかかっているのでしょうか。

 

営業活動

１つの事業を動かすだけでも、営業活動には様々なコストがかかっています。

新規顧客への営業電話やメールでのやりとり（通信費）に加え、それらを記録するためのシステムや、商談の際の移動交通費などがコストとして挙げられます。

集客

イベントや商品サービスの展示会などを開催するにあたり、必要になるのが集客です。

ここでのゴールは、ターゲット・またはターゲットに近い顧客を集める＝”顧客情報を得る”ことになるため、広告費としていくらコストをかけ、どんな顧客を集めていくのかを考える必要があります。

イベント

商品やサービスを認知させ、購買につなげるために開催するものです。告知に加え会場費や当日の運営にかかる費用などが挙げられます。認知拡大のための営業活動やお客様と接点を持つためには、どんな準備が必要かを考える必要があります。

 

投資対効果（ROI）の計算式

（売上ー売上原価ー投資額）÷ 投資額×100（%）

 

投資対効果（ROI）は、利益を投資額で割ることによって算出することができ、この利益が投資額を下回る場合は、赤字ということになります。

 

例）A事業は100万円コストをかけ、300万円の利益をだし、B事業は100万円コストをかけ400万円の利益を出した。

A事業：200÷100×100＝200（%）

B事業：300÷100×100＝300（％）

 

 

投資対効果（ROI）を計算するメリット

施策自体の良し悪しを図ることができる

「費用対効果」と同様、投資に対しての効果を図ることができるので、成功しているか、継続すべきなのかを判断することができます。

見込みのある事業を伸ばしていくために活用できる

規模の違う事業の効果を比較する際にも有効的です。上記で例に挙げたA事業とB事業では、B事業の方が投資対効果（ROI）が良いとされるため、A事業にかけるコストを調整し、B事業を拡大させていくという考え方もできます。

このように、事業内の比較にも活用できるため、将来性のある事業を伸ばしていくためのチャンスを数字として捉えることができます。

 

 

おわりに

いかがでしたか？

今回は、前回解説した「費用対効果」に引き続き「投資対効果（ROI）」の考え方をお伝え致しました。長期的な事業計画を立てる際に、数字で施策の良し悪しを図ることができ、経営の判断にも役立つ指標ですね。

 

今回はの長期的な経営の観点から、「投資対効果」の考え方をご紹介致しました。

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